バリ島、ごみ問題解決へ「教育」「小さな成功」「持続可能な仕組み」が鍵に

インドネシア・バリ島は1990年代から2000年代にかけて日本人観光客に絶大な人気を誇り、少なくとも2008年までは国・地域別で来訪者数トップだった。しかし近年はオーストラリア、中国、インドなどからの旅行者が急増し、日本人の相対的な存在感は低下しているとされる。

この夏、特定非営利活動法人・未来対話青年協議会（FDJC）が主催する「みらい会議」が現地で開催され、バリの学識者や産業界の関係者とともに観光地が抱えるごみ問題について議論が行われた。会議では、有機ごみとプラスチックごみの双方が観光地バリにとって大きな課題であることが確認された。

解決に向けては「教育」「小さな成功事例の積み重ね」「ビジネスとして持続する仕組み」の三つが不可欠であるとの見方が共有された。世界銀行の統計によると、2025年のインドネシアの1人当たりGDPは約5,060ドルに達し、ベトナムも同水準、フィリピンも追随する見込みで、東南アジア全体の経済成長とともに環境への社会的な関心も今後高まっていくと予想される。

日本が培ってきた分別・リサイクルの知恵を現地の文化と融合させ、新たな資源循環の仕組みを構築できるかが今後の課題として挙げられている。